第１２６号　　皇紀二千六百六十四年（平成16年）　水無月（六月） TOPへ戻る

人間として生きる為の倫理　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 　ー資源争奪戦に迷う世界の只中に在ってー （野蛮本能肯定国家「米国」の誕生と増殖） 五百年前、イタリア人コロンブスがカスティリア女王イサベラの援助を受けて、所謂西インド諸島に到達した時、コンピュータもミサイルも原水爆も無かった。同時に公害も自然破壊もエイズも無かった。人類が営々として築き上げて来た各地各様の文化文明が世界各地域で花咲き、或は自然状態の生活に人々は日夜満足して暮らしていた。 其の文化的、自然的世界を根底から覆した第一弾はイベリア半島のレコンキスタドール達によるアメリカ大陸ー此の呼称自体が不適切であるがー侵略であった。即ち、物欲のみならずクリスト教的情熱に起因する「第二次十字軍」によるアステカ・インカ両帝国、文明への壊滅的破壊であった。 その後、スペインによる略奪的侵略は一過性の繁栄を齎すのみである事に気づいたオランダー長らくスペインの支配下に在ったーは、通商・貿易での永続的収奪を考えて亜細亜に侵出し、其れをより大規模に徹底したのが大英帝国であった。無論、無理なく支配、制圧できるならば、遠慮なく自国に飲み込んでいったが、所謂「セポイの乱」までの「東インド会社」による二百年に亙る亜細亜侵出は、巧妙なものであった。 だが、ウィルヘルム二世支配下のドイツ帝国に追い上げられた史上最大の帝国たる英国が、欧州大戦で莫大な富と人口を喪失して没落を始めると、大戦景気で急成長を遂げた英国の旧植民地「米国」が、世界最大の生産力を保有し、俄に世界秩序構成に参画し始めた。然し、ローマ帝国以来、二千年余の伝統を有する欧州とは異なり、貧窮移民に依って成立した異文化、異人種、低文化が混在する米国には洗練された高度な文化的土壌や伝統が欠如していた。従って欧米物質文明の短所、欠点が増幅して反人類的独自の「文明」を結実させるに至った。資本主義の常として「金」を至上の価値とし、自由の名の下に節度を批判しつつ「放埒」を容認し、従来は抑制されて来た人間個人の「欲望」を際限なく追求するのを是認した。「金と物と本能」の獲得、消費を美徳とする「大量生産・大量消費社会」を齎せた米国は、自国のみならず全世界に其の反人類的論理を強要し始めた。 （欧米物質文明の愚鈍旗手「米国」 　　　　第一の試練『大東亜戦争』） 「英・米戦争」「南北戦争」等で国家の存立や統一を至上の命題としていた時期には、「モンロー主義」を唱えて国内の産業発展と西部開発に重点を置いた米国ではあったが、国内の東西が鉄道で結ばれ西南部の領有が確定すると、欧州諸国に倣って海外侵出を開始し帝国主義の一国になった。　　　　　　　 だが、欧州に出遅れた米国は、テオドア・ローズベルト等の施政下でスペインからフィリピン、キューバを強奪し、ハワイを侵略併合した程度で、ウラル山脈以東を征服したロスケ・蘇連邦、印度・ボーア等を支配した英国等の欧米列強に比較して、国外的には「持たざる国」であった。 　欧州大戦及び国内資源を利用した好景気の経済反動として自然発生した所謂「大恐慌」で深刻な経済的打撃と欧州からの経済難民の移住圧力を受けた米国では、フランクリン・ローズベルト大統領ー支那式に表記すれば「大総統」ーの所謂「ニューディール政策」に因って亜細亜、就中支那への侵出が露骨化した。其の祖父が対清貿易ー其れも商品は奴隷や麻薬の類だったとかーでボロ儲けした話を幼心に聞いていたであろうローズベルトは、一時千二百万人にも達した失業者の雇用確保の為に大量の商品販売市場として人口稠蜜な亜細亜を狙い、特に欧州列強の利権が弱い北支那・満州への侵出を現地内外の反日勢力と結託して押し進めた。既に日露戦争直後から米国各界に存在していた排日・反日ヒステリーと支那市場占有の動向が、反日大統領ローズベルトの登場でより積極的且つ計画的に現実化したのである。 然し、満州・北支に生存の為に必要な権益を保有していた我国は、当然この暴力団的殴り込みに対して、臆する事無く、屈しもせずに敢然と闘った。支那事変が継続する中で対米戦争を忌避したい我国に真珠湾での「一発」を撃たせたのは、第二次欧州大戦に強引に参戦したかった戦争屋ローズベルトの日本いじめ、日本挑発の謀略による結果であったが、 軍事的に勝利したかに見えた米国は、決して全面的な勝利を収めた訳では無い。むしろ、亜細亜方面では敗北したと見做す事が出来る。植民地フィリピンを失い、支那・満州・北鮮等の市場と権益を蘇連邦に横取りされ、盟友英国も亜細亜に於る全植民地を喪失した。 特に我が国に対して極悪非道にも行った「三大大虐殺」の蛮行、即ち「東京・広島・長崎大虐殺」は人類の歴史上最悪の汚点であり、大戦前後での「正義」を強弁する米国の「不義」と、其の背後に存在する西欧・米国的価値観、更には、其等の誤れる価値観と行動を齎せた欧米物質文明の本質的誤謬性と危険性を露呈させた。 （欧米資本主義の醜悪な代表「米国」 第二の試練「ヴェトナム戦争」） 人類倫理と亜細亜での実益で我国の『大東亜戦争』に敗北した米国は、大戦後、更に強大化した軍事力と経済力が、「蘇連邦」と言う好敵手ー共に物量の拡大再生産を至上の価値と見做すーの存在を得て、急激に成長を遂げた。「利潤追求」と、其の為の「自由競争」原則とする「資本主義社会」米国では、利潤獲得の為には「政治的・外交的対立」や「戦争」そのものも利潤獲得の手段、好機とされる。所謂「ヴェトナム戦争」当時、世界各地ー日本も含むーの反米・反資本主義勢力が米国批判、攻撃に使用した「産・軍複合体」との認識は、条件付で正しい。『大東亜戦争』「朝鮮戦争」「第二次インドシナ戦争＝所謂ヴェトナム戦争」蘇連邦に依る「アフガニスタン侵略」「第一次大西亜戦争（所謂湾岸戦争）」「ユーゴ内戦」「コソボ危機」米国に依る「アフガニスタン・イラク侵略＝第二次大西亜戦争」等々、米国が関わった戦争の都度、「戦争、殺戮、破壊」（消費）が有効需要を産み、（生産）が拡大し、米国企業の（利潤）が増大し、株主は高い配当を享受して来た。然も、兵器や戦術が高度化すればする程に、其の付加価値は高まり、より多い利潤獲得を約束する。現在の米国の好景気が「イラク特需」に依るものである事は、明らかである。其の米国へ多額の輸出を行い外貨を稼ぎまくっている中共もまた、この非倫理的「血の商人」的資本主義に浸りきっている。 米国型「産・軍複合体」を否定、攻撃した所謂ヴェトナム戦争当時の国内外反米派の指摘は一部正しかったが、彼等は蘇連邦や中共での「社会主義・共産主義」ー資本主義と同様物量のみの追求肯定ー思想を否定せず、又、所謂「共産圏」諸国での「党（共産党）・軍・産複合体」の現実在を全く認識していなかった。つまる処、彼等「反米・反日」勢力の対米攻撃は、蘇連・中共・北鮮・北越等の反日国家の為の活動であって、祖国『日本』や『人類』の為の其れでは無かったのである。 とは雖も、現在迄継続し、現に全世界で展開されている米国ーロスケ・フランス・中共等も同罪であるがーに依る人命、自然の殺戮、破壊を利潤追求の手段化する欧米資本主義と、其れを現実化する近現代欧米物質文明の醜悪な反人類的体質は全面否定せねばならぬ。 此の峻厳なる認識を、所謂「ヴェトナム戦争」で米国は自覚しなければならなかった。昭和三十五年ケネディー政権の下で「軍事顧問団」派遣から北越による昭和五十年の西貢（現在ホーチミン）占領迄の十五年間、朝鮮戦争を超える戦死者と一日一億ドルと言われた戦費を浪費、自然破壊して、米国社会が得たものは、「ヴェトナム戦争後遺症」と呼ばれる社会的混乱と価値観の崩壊であった。 だが、対戦国民や同胞の血と国民の血税で利潤を獲得し、資産を増大させた米国資本主義と「産・軍複合体」は、人類を滅ぼすガン細胞の様に自己増殖を続けている。 （欧米ユダヤ・クリスト教国家「米国」 第三の試練『大西亜戦争』《イラク戦争他》） 『大東亜戦争』は「欧米的価値観・歴史観」と『日本的価値観・歴史観』の対立であり、闘いであったが、「朝鮮戦争」は、同じ欧米的価値観の米蘇両国に操作された代理戦争にすぎなかった。即ち、単なる物質的消耗戦に終わった。所謂「ヴェトナム戦争」ー第二次インドシナ戦争ーは、其の両者の要素を包含していた。則ち、フランス植民地主義・米国資本主義に対するヴェトナム民族主義を思想的に支えたのは、『大東亜戦争』に於て『大東亜の解放、独立』を獅子吼した我日本の論理であり、実際に現地に残留し、インドシナ独立に挺身散華された数多くの皇軍将兵の『滅私奉公』の精神と義挙であった。一方、物量でヴェトナムを支援したのは、反米共産圏諸国であった。空軍を派遣した北鮮、対空砲兵隊を配備した中共、大量の軍需物資を供給した蘇連邦等々。だが、今日、共産圏諸国からの物質的支援の痕跡は殆ど無い。北鮮との関係は薄く、「中越戦争」での対中共感情は依然として悪く、蘇連が一時租借したカムラン湾は、今や米国が狙っている。物量を支援した「欧米的価値観」の国々は、ヴェトナム民族の心をつなぎ止める事は出来なかった。　『大東亜戦争』『終戦』後、「日本軍」撤退後、現地残留して『大東亜戦争』の世界史的意義を身をもって実践、体現された皇軍将兵の反欧米的『日本精神』『日本的価値観』が、昭和二十年からの第一次インドシナ戦争、同三十五年からの第二次インドシナ戦争に於るヴェトナム、クメール民族等の反米闘争精神を確固たるものにしたのである。 此の『大東亜戦争』で発現された非欧米的『日本的価値観』は、先の『日露戦役』での有色人種初勝利の世界史的偉業とも重なって、ヴェトナム完全独立以後も非欧米世界を勇気づけ、希望を与え続けて来た。 　以前は「外国人が知っている日本語はフジヤマとゲイシャだけ」等と言う自虐的愚論、暴論がエセ「日本」のメディア等でのさばっていたが、現実の外国では「サムライ」「カミカゼ」が『日本』の第一印象である。特に反米感情や親日感情の強い国々では、「ヒロシマ・ナガサキ」と言って同情の面持ちで顔を曇らせる人々も多い。「過ちは繰り返しません」等と愚劣最悪な自虐的文言を今もって晒しているエセ日本とは大違いである。　　『大東亜戦争』の世界史的意義と非欧米的『日本精神』は、今猶全世界で生き続けているのであり、特に「米国的価値観」が精神文化的侵略の矛先を向ける地域では、様々な形態を採って表出している。 その代表的な例が、イスラム世界の反ユダヤ・クリスト教的欧米帝国主義を否定する「尊教攘夷」の精神に起因する反米・英行動である。 現在、イラクを中心として連日繰り返される『自爆攻撃』に関する米・英的視点に基づく報道では、殺傷される米軍を始めとする所謂「被害者」側の損害だけが報道される。だが、『自爆』実行者は確実に一名、或は数名が肉体的死亡ーそれも五体バラバラになってーを覚悟、敢行している。欧米的、米国的価値観を近・現代に於て根底から覆した其の論理は、『大東亜戦争』での『皇軍』『皇民』の『撃ちてし止まん』敢闘精神に共通するものである。『神風特別攻撃』以上に吾等の赤心を揺さぶるものは、孤立無援の南海の孤島で皇国・皇民の安寧の為にタコ壺に籠もって爆雷を自爆させ敵戦車を擱座、破壊させたもうた英霊各位生前の敢闘であり、軍官民老若男女一体となった沖縄県民の死闘等である。名も無き其等の行為は、現代欧米的価値観から見れば「非合理的」と思われるかも知れないが、斯る『自己犠牲』の崇高な精神は、長い人間の歴史で最高の価値を認められて来た美徳、道徳であって、物量のみを攻撃武器とする米国的侵略、破壊活動に対する最大の反撃武器であり、人類を破壊と滅亡に追いやる米国帝国主義と現代欧米的価値観への効果的な迎撃、撃退手段である。 無論、イラク、アフガン、チェチェン等に於る反米勢力の行為には、全面的に首肯し難い残虐な行為があるのは事実である。だが、日々家畜の喉をかき切って屠り食料とし、「眼には眼を」の復讐法（イスラム法）＝シャリーアが現存するイスラム世界では、日夜米軍の攻撃で五体バラバラの同胞の遺体を目撃している民衆には、米国人の喉をかき切って首をブラ下げる行為等さして違和感を抱かない宗教的・政治的正義感の発露に違いない。吾等日本民族の美意識や価値観から見れば、容認できない此等の行為ー取分け民間人への其れーは、イスラム社会の一定の論理に基づいて実行されている事は間違いない。此れを「文明の衝突」等と賢しらに説明する向きもあるが、ハンチントンなる学者が主張するよりも数十年早く『トインビー』は、其の原理に気づき『歴史の研究』で公表している。更には、其れより数十年前に、本邦『尊王攘夷』の志士達は、近現代欧米物質文明に対して決然と激闘を展開しているのである。 今、アフガン・イラクのみならず、全世界のイスラム教徒の多くが、物質精神両面での世界完全支配を目論む一神教的米・英勢力のユダヤ・クリスト教的価値観の強要に対して其れを「第三次十字軍」と見做し、イスラム教の価値観を守る為に「尊教攘夷」のジハード（聖戦）を実行している。全世界十億ムスリムの生活と精神を全滅させる事は、如何な超強大国たる米国と雖も不可能である。 （「アメリカ連邦（合衆国）」の崩壊、解体） イスラム世界と全面的に対立して迄、石油を中心とした「資源確保」を狙う米国は、同教徒との対立抗争の中で、ヴェトナム戦争で疲弊、混乱した愚行を再度惹起させるに違いない。その近未来的に予測される、米国にとっての反動は、米国社会の不安定要因となるであろう事は論を俟たない。 無論此処数年内に発生する事態ではないが、中・長期的には米国連邦の解体と米国的価値観の崩壊が予測される。従来「プロテスタンティズム」の一形態としての「ワスピズム」を基本論理として拡大、膨張を続けて来た米国が、『大東亜戦争』「ヴェトナム戦争」「大西亜戦争」の三大試練を通じて、「資源争奪合戦」を予定通りに進行、進展させられず、国内矛盾の高まりから連邦秩序の混乱と解体が進展すると考えられる。現に今秋の米国大統領選挙最大の焦点は「イラク問題」と高騰している「石油価格」である。車社会の米国で「資源」確保は最大の命題である。 其の資源は、ペルシャ湾岸、カスピ海海底、西シベリア、アラスカ北部を中心に供給されなければならないが、其の何れにも入手の困難がある。現在十四万人ーアフガン侵略の蘇連邦軍は約十万人であったーもの大軍をイラクに駐留させても常に石油輸送関連施設が破壊され続けている現状から考えて、世界第二位の埋蔵量を誇るイラク石油さえ安定供給させる事は困難である。ましてイスラム圏内に在るカスピ海は地政学上、より遠い資源であり、何れ大混乱の予測されるウラル以東の資源も安定供給の保証は無い。アラスカ原油には所謂「環境保護派」の根強い反対がある。　従来の米国への石油供給国でも問題は絶えない。イスラム・スンナ派の原理派の一つであるワッハーヴ派が多数を占め、アル・カイダの最大人員提供国であるサウディアラビアでも、過日発生したアル・ホバルでの外国人住宅占拠殺害事件で理解できる様に、反米感情は非常に高い。アル・ホバル隣接のダーランから海上の石油輸出港湾施設へのパイプ・ラインを上空から二年前にみた瞬間、脳裏に浮かんだのは、アル・カイダに依る爆破攻撃の予感であった。サウディアラビア王家ームハンマッドの直系はヨルダン王家であるーと米国への最大の打撃は、そのパイプ・ラインの破壊である。遠浅のペルシャ湾岸では陸地に直接接岸出来る港湾は少ない。一度破壊されて修復迄に数カ月を要するが、その間、思惑での石油価格上昇、物不足が全世界、就中、米国社会に如何に決定的な打撃を与えるか、興味深いものがある。国内原油可採年数が十年を切った米国で、今次「資源獲得戦争」としての「大西亜戦争」の帰趨が、米国国内の分裂傾向を助長し、「個人」に分断された米国社会の論理が連邦にも及び、「ステート」（日本では「州」と訳されているが実態は「国家」「政府」である）に分解、解体する可能性が高い。 現在、州によってタバコの価格が異なり、禁煙運動の盛んな東北部では異常な高値が設定され、南部からの密輸（密境）タバコがニューヨーク等で販売されている。州毎の独立性は今後強まりはしても薄まりはしまい。 （米国論理の増殖と支那人の「人圧」） 六月二十九日付米国ＣＮＮ放送に依れば、米国連邦最高裁判所は、過年米国で実施されたインターネット上での青少年へのポルノ情報提供規制を「憲法違反」と認定したとの事。米国での性犯罪が低劣露骨な本能丸出しのマス・メディアやインターネットからのポルノ情報に起因しているのは明白であるが、「表現・言論の自由」を優先すると言う。正に「放埒・放縦の論理」である。社会よりも個人の権利を過剰に擁護する米国では、自動車事故で火傷を負った黒人六人家族の訴えに、裁判所は自動車会社に対して六千億円の賠償判決を下した。長年の喫煙で肺ガンになってフィリップ・モリス社を訴えた六十四才の無責任女は、権威ある裁判所から一兆円を超す賠償判決を勝ち得た。常識と道義の極端な衰退が、米国全体を汚染している。 だが、米国だけでは無い。所謂「戦後日本」社会でも斯る愚劣異常な事件、事象が頻発している。所謂「サカキバラ」と自称ー本名「東某」ーした「神戸事件」の中学三年生は「殺したいから殺した」のであり、彼に共感、憧憬した「西鉄バスジャック事件」の谷口少年も殺人に憧れ、前年秋の「河内長野事件」では、殺人、自殺、内臓等に異常な興味を抱いた高一、大学一年の女子、男子が双方の家族を皆殺しにしようとして実行し、実際に母一人が殺され、父と弟が重傷を負った。其れだけでも異常であるが、より異常なのは、極悪非道の犯人達への「日本社会」の処遇てある。今回「佐世保事件」で同級生女子を殺害した女子小学生も同様であるが、彼等は「処罰」されない。「医療少年院」「児童自立支援センター」（教護院）で保護され、治療、教育されるだけで、数年すれば「サカキバラ」の様に堂々と社会復帰するのである。其れも過剰な保護と配慮を受けてである。退院した「サカキバラ」を抱擁する暖かい「日本社会」では、数分間の作業で所謂「インターネット」で生きたままの米兵の首をナイフで切断する動画を小学生でも見る事が出来る便利社会である。異常者が異常な趣味、嗜好を常に享受する「権利」ー少女売春、異常性欲、殺人趣味、自殺願望等々ーが許認可、保証されている異常「日本社会」は、正に米国の後追いをしている。 だが、より深刻な問題は、此の人類を冒涜する低級愚劣醜悪最低の米国的価値観が全世界規模で全人類を精神汚染している事実である。 特に、現在では政治的に制限されてはいるものの、「中国共産党」が支配する支那では、近い将来、所謂「民主化」＝米国化が確実に進展する。全世界人類の五人に一人を占める支那人はーそれも華僑として全世界に散在しているー元来一族・家族の利害を最優先し、天下、国家、人類、社会等の公益を尊重しない。此の「支那民族」と「米国的価値観」が結合した時、人類は最悪の状況を迎えるのでは無いか。 現に、支那人が大量に来日ー侵日ーして日夜、日本社会で犯罪を重ねている事実は、「支冦」（支那人に依る侵冦）とも称するべき歴史的事件である。斯る傾向は「ＧＨＱ反日体制」支配下のエセ「日本」に在っては、増幅こそすれ、減少はしない。「日本」のみならず全世界に拡散しているー例えばドーバー海底隧道を通って英国に密入国を図る等ー支那人達は、十五億人に達する「人圧」で、世界を席巻しようとしている。其の支那人が米国的価値観で洗脳された時、旧約聖書に描かれた「ソドムとゴモラ」の様に、人類は滅亡に向かうかも知れない。 其の人類最悪の事態を防止して、人類社会を正常化させる最善の方途は『日本的価値観』の復活、復権、即ち『皇国・皇道』の再興と、全世界への『皇道宣布』である事を肝に銘じて吾等の責務に邁進しようではないか。