第１３５号　　皇紀二千六百六十五年（平成1７年）　弥生（ 三月）　　TOPへ戻る

くたばれ、反日ヒステリー　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　 　 中山 嶺雄 （間抜けタヌキ「金正日」に踊らされるアホ猿「廬武鉉」反日節のオソマツ） 平成十七年三月一日韓国大統領廬武鉉（ろぶげん）は「三・一独立運動記念式典」で、新たに「日本」の「謝罪」と「賠償」を要求し、更には、我国の対北鮮日本人拉致非難を批判した。同じ演説で「過去の問題を外交的争点にしない」等と述べているのであるから、同一人物が同一演説で正反対の主張を為すのは「精神分裂症」と見做さざるを得ないのであるが、元より「反日ヒステリー」国家韓国であれば、ヒステリーと謂う異常精神状態が常態である以上、大統領から幼児に至る迄、斯くの如き非論理的な盲論、暴論、愚論が飛び交っても不思議では無い。 だが、平成十七年三月十日に我国島根県議会の総務委員会で『竹島の日』が可決され、同十六日に同条例が成立するや、翌十七日、廬政権の新たな対日政策が発表された。 四つの原則と五つの具体策からなる其の夜郎自大的恥知らずな要求は、「日本」が韓国への加害者としての自覚を永久に自認し、未来永劫に渡って自責の念を保有し続け、謝罪と反省を継続し、韓国社会・外交の矛盾や問題を解決する為に、絶えず臣従と朝貢を継続せよ、との一方的且つ国際法違反の異常声明であった。具体的には、我国固有の領土である『竹島』への領土返還要求を取下げ、日本の歴史教科書記述をウソで固めた韓国国定教科書と同一に書かせ、『日本統治時代』に我国が朝鮮半島居住国民ー当然朝鮮系を含むーに与えた保護と恩恵の総てを否定するばかりか、有りもしなかった「被害」なるものを捏造して其の賠償さえ要求すると謂う反日ヒステリー患者でなければ考えつかない代物である。 然も、所謂「慰安婦（売春婦）」への謝罪、補償や米国に責任の有る原爆被爆者、蘇連に責任のある樺太残留朝鮮人問題等の言い掛かりを再度つけて来た。仮に現在の「日本」が「普通の国」で有れば、当然「国交断絶」必至の異常要求、否「宣戦布告」文書である。 だが、同様に異常な「反日・自虐・売国政府」が支配するエセ「日本」では、此の様な国際法上不法な要求を聞き流すだけである。此れでも「謝罪」しなくなっただけ「普通の国」に近づいたのではあるが。 更には特筆すべきは、同声明が出される直前の反日朝日新聞が、十七日の社説で、『竹島の日』制定に絡む韓国での異常な反日傾向に対して「韓国の皆さんへ」と題して「親愛なる皆さんにもぜひ冷静に考えていただきたく」と書き、同問題で『竹島』の我国領有権を認めざるを得ない処迄追詰められたのである。 一方的「反日」が通用しなくなった証左であり、歴史の流れは明らかに変わった。 韓国大統領廬某は、韓国政府や外務省のささやかな国際常識に反してでも、何故此処までも「反日」発言を強化したのであろうか。 其の最大の理由は、成立以来二年足らずで二割に迄落ち込んだ支持率の回復に、「反日ヒステリー」と謂う「精神的風土病」を悪用した点が挙げられるが、其れ以上に反日間抜けタヌキ「金正日」の影の指令が有るものとほぼ断定できる。つまり、南鮮の廬某と云う「反日猿」の猿回し役に北鮮の金某が黒幕として現在しているのである。現職第十六代大統領「廬武鉉」十五代「金大中」は、野党候補時代に直接、間接的に北朝鮮から資金援助を受けていた事は間違い無く、古狸「金日成」豆ダヌキ「金正日」の影響下、要求される侭に北鮮への親近感を抱く政策が展開された。　其の典型的な事件が金大中大統領が実現させた「南北首脳会談」であり、其れは同時に彼個人の不逮捕特権獲得の重要な要素でもあった。即ち、韓国では暗殺されない限り、大統領が変わる度に、前職は追放、又は逮捕されるのが常である。「金大中」は前職「金泳三」を、「金泳三」は前職「廬泰愚」を廬泰愚は前職「全斗煥」を各々逮捕している。　　 此れは韓民族の伝統的姑息な自己保身方法であって、過去に於ては王朝交替に際しても見受けられた悪しき伝統である。即ち王朝が交替する度に前王朝の総てが否定抹消されるのである。李氏朝鮮は高麗王朝の総てー例えば高麗青磁さえもーを抹消し、其の高麗王朝は新羅王朝の総てー例えば鉄製の仏像等ーを廃し、新羅は三韓時代の新羅以外の歴史書を抹殺した。高麗時代に編纂された「三国史記」にしても、其の多くは我国の『日本書紀』や支那正史等に収められた逸文を源にして再構成されているのである。 「朝鮮戦争」世代の十三代軍人大統領「廬泰愚」迄は「北朝鮮＝悪魔」的宣伝が一般的であった韓国に於て、所謂「金大中事件」で同人と同宿していた「金泳三」ー事件当時は軍事政権と裏で繋がって居たと思われるーが十四代大統領になるや、北朝鮮攻撃キャンペーンが社会から薄れて行き、北朝鮮のシンパや工作員による学校教育ー全国教職員組合主導のーに依る「祖国統一」洗脳が始まり、其の有効な手段として「反日教育・反日キャンペーン」が韓国社会の建前として確立させられて行く。汚職と金万能の韓国で北朝鮮の対南資金供給の最大功労者は「現代財閥」の鄭父子であろう。金剛山開発ー現在では略失敗しているが北朝鮮は全く損をしてはいないーで露呈した親北鮮の鄭父子は、北鮮への多大な経済援助のみならず、ウラ献金で両金、廬武鉉三政権の樹立を助け、全世界に金をバラ撒いて金大中のノーベル賞やサッカーの世界選手権日韓共催を買取り、反日活動に狂奔している。 情けないのは斯かる反日妄動に対して、「日韓友好」「ヨン様騒動」しか認識や行動を示せないエセ「日本」の現状である。だが、何と外交とは無縁に見えた島根県議会が『竹島の日』条例制定で『日本民族』の意志と正義を闡明したのであった。『日本及び日本人』は確実に回復、再興しつつある。 （支那と支那人を侵略したのは買弁匪賊たる自称「中国共産党」なり） 「日本」がおとなしいのを好い事に、豆ダヌキやアホ猿が反日ヒステリーを喚き散らす韓国・北鮮と違って、正真正銘のワルは、「中共」である。 大正末年、マルクスを教祖とする「国際共産教教団（所謂コミンテルン）」の「支那支部」としてパリで結成された「中国共産党」なる非亜細亜的組織は、貧困層の支持を期待してー実態は所謂インテリ主体であったがー同教団の支那侵出を図った。其れはレーニン、スターリン路線に依る「蘇連邦」建設、確立の為の敵対国家、勢力の背後撹乱、側面攻撃の捨石作戦といった性格のものであった。辛亥革命後の軍閥割拠の支那で数次に亙る蜂起、暴動、騒乱を繰り返したが、所詮は分裂内戦国家の間隙を突いた打ち上げ花火の徒花に過ぎず、「中国国民党」の国家統一の過程で淘汰追放された。だが、「長征」と称する逃避行の中で権力を掌握した「毛沢東」等が陝西省の片田舎「延安」で一軍閥としての地歩を固めると、「共産主義」論理と一神教的信仰心とで支持基盤を拡張させた。 「利用（悪用）出来るものは何でも利用する」共産教的発想から生まれたコミンテルンの「人民戦線」方式を採用した「中国共産党」は、共産教の教理とは全く無縁の反日「支那民族主義」を鼓吹して都市部ー取分け北京、上海ーの一部インテリ、学生の支持を得て、彼等の策謀で「盧溝橋事件」「通州事件」「上海事変」等を勃発させ、我日本と「中国国民党」とを戦わせて「漁夫の利」を得る事に成功した。日本、支那両国民の膨大な血と汗と財産を浪費させ、犠牲にする事に因って獲得、確立した「中国共産党」政権が、如何に日本、支那両国民、民族の利益と安全に反し、両国民を敵視し、抑圧、弾圧、虐殺して来たかは、近現代支那の歴史を虚心坦懐に事実だけ直視すれば、一目瞭然である。 　我国の『終戦』後、在満州、在支那の我『日本人』同胞への虐殺、戦時中から続いた対日、対国民党協力者への赤色テロ、家族、一族、民族単位の虐殺、大戦後直ちに復活した国・共内戦前後での「地主階級」「資本家階級」の絶滅ー皆殺しー、昭和三十年代、農村の社会主義化、所謂「大躍進政策」での農民大量殺害、昭和四十年代「文化大革命」に於る「実権派」大虐殺、大虐待、同五十年代「四人組」粛正に伴う虐殺、平成元年「天安門事件」前後の国民弾圧、その後の「法輪功」弾圧、等々。無論チベットを始めとする周辺少数民族への弾圧、大虐殺は枚挙に暇が無い。 支那歴代王朝交替の度に繰返された大量略奪、殺戮は、「中国共産党」の支配下で史上最悪の数値を記録するに至った。数百万人、数千万人単位での殺害は、同一民族、国民に対するものとしては多すぎる。正に「中国共産党」及び其の支配下にある「中華人民共和国政府」は、支那人民への侵略者以外の何者でもなく、事実、「中華人民共和国」は非武装化されて居り、同国を支配している軍事機関は「中国共産党」の私兵たる「人民解放軍」であって、「中国国軍」は存在しないのである。登小平や江沢民が最後までしがみついた地位は「国家主席」では無く「中国共産党軍事委員会主席」であった事実は、中共の権力の実態が那辺に有るかを物語っていると言えよう。此の悪質極まりない支那人民への侵略者、抑圧者たる「中国共産党」は、権力奪取の為に、又、権力確立後は権力維持の為に、「残虐非道の日本軍国主義」と言う幻像、虚像を捏造して支那民族主義ー所謂「中華思想」ーを煽り、「共産党教団」の矛盾と虚偽、欺瞞に充ちた国内支配への不平、不満をそらせる為に、ひたすら反日教育、反日宣伝、反日洗脳を繰返して来た。 此の「中共」と言う侵略者、抑圧者こそ、日支及び周辺諸民族共通の敵であり、十三億漢民族を奴隷・農奴制の桎梏下に置き、一億少数民族滅亡を謀る元凶である。 『終戦』後六十年を経た現在、吾等の先達、先輩が唱えた『日支提携』『五族協和』『大東亜共栄』の理念は、此の東亜世界に於て、正に現実在の必要性を満たし、歴史の必然性の指針を闡明させている。 （全世界で蔓延する一部反日華僑に因る「反日菌」の拡散） 昭和四十年代、日本国民が歴史の事実、真実を忘却し始めた頃、一部歴史学者が「日中戦争」なる「政治的歴史用語」を捏造し、暫くして反日学者や反日メディアが政治的意図の下に多用し始め、今や全ての教科書に掲載される迄に至っている。「日本と中国が戦争をした」との全く史実を歪曲、誤認した「反日政治宣伝」が恰も「史実」として通用する「エセ日本」「反日日本」の愚劣さ、醜悪さ。少なくとも昭和四十年代迄は『日華事変』と呼称して「戦争」とは表記していなかった。 『支那事変』を「日中戦争」と呼ぶのには、無数の無理、論理的矛盾が有る。「戦争」とは国家間の問題であって、国際法で規定されているが、当時に於て戦争と見做されるには「宣戦布告」が必要不可欠であった。だが、日本・支那両国共に『不拡大方針』で交戦意図が無く、「中国共産党」の謀略で泥沼に引きずり込まれた『事変』であって「戦争」の要件を充足しない。更には、南京陥落後の当時、「中華民国」は事実上軍閥割拠の状態に戻って居り、重慶地方政権の蒋介石は必ずしも支那全体を代表してはいなかった。寧ろ国民党『南京中央政府』は、我日本と提携、連携して米国に対して宣戦布告していたのであるから、『中米戦争』は歴史的、国際法的に実在したが、「日中戦争」等、名実共に存在しなかったのである。則ち、当時の支那に於ける複雑な親日、反日、親米、親蘇、排外等々多種多様な政治、宗教、社会勢力の離合集散の世相で、我国と「戦争」をするだけの統一勢力乃至、政府は存在しなかった。 処が、「延安」「重慶」「モスクワ」「ワシントン」「ロンドン」反日枢軸に因る「反日宣伝洗脳」が徹底したのは、生々しい利権や政変の蠢く支那内地では無く、外地の華僑世界であって、其の一部は純粋に「反日」を漢民族の大義として信じ我国に敵対した。香港、昭南島等で欧米植民地軍に加わった一部「敵性華僑」が其れであって、支那内地や欧米諸国から切捨てられながらも、「反日病原菌」を保菌しつつ、今日に至っている。此れを必要に応じて悪用していたのが、「中共政府」であって、昭和四十年代末の田中首相東南亜細亜歴訪等々に関して「朝日新聞」等の反日メディアが芋茎の涙を流して報道した「東南亜細亜の反日デモ」は、現地人から嫌われの的であった「反日華僑」の一部が起こしたものに過ぎなかった。 だが、昭和五十年代の登小平に因る「改革開放」即「資本主義化」は、中共支配下の農村農奴、都市奴隷への資本主義的搾取、収奪で蓄積した「中国共産党資本」「反日華僑資本」の増殖と政経不可分原則から、全世界への経済力を悪用した反日影響力拡大、拡張を齎せた。其の結果、過去の「反ユダヤ主義」と同様の「反日本主義」とも呼称すべき憎悪と悪意に充ちた反日宣伝工作が全世界を駆け巡っているのである。米国反日ロビーでのアイリス某ー天罰が当たり自殺済ーの反日妄動等が其の典型であって、斯る「反日華僑国際共謀組織」の策謀、妄動は、今後とも強まりこそすれ弱まる事は無い。一見して「親日」と見られていた『台湾』でも、国民党総統であった蒋経國の妻はモスクワ留学中にコミンテルンからあてがわれたロスケであって、全世界に張り巡らされた「反日包囲網」の執拗さと悪辣さを痛感せずに居られない。 （全世界への反日の発信源は「ＧＨＱ反日体制」下のエセ「日本」） 「反日ヒステリー」には、南北朝鮮大衆に見られる単細胞的に感情的なものと、裏面での多くの思惑、策謀を含んだものとがある。其の大部分は後者であり、端的に表現するならば「反日は金になる」のである。昭和五十三年「日中国交樹立」ー「国交回復」ではないー以来、世界最多の「日本」「政府開発援助（ＯＤＡ）」を獲得、強奪したのは、最強硬反日国家「中共」であり、昭和四十年の「日韓国交樹立」ー「正常化」ではないーで当時の我国国家予算の五分にも当たる無償援助を詐手した韓国では、反日ヒステリー「李承晩」の独裁支配下に十二年間もの反日宣伝洗脳が続けられて居た。その他無数の反日宣伝が、金満いじめられっ子自虐国家「日本」から金と利権を奪取する最も効果的な武器である事を、各国が実体験を元にして学習して来た。反日国家、勢力が口にする「靖国」「教科書」「慰安婦」「国際理解不足」「閉鎖的」「護送船団方式」等々の反日宣伝は、総て「日本叩き」の口実に過ぎない。『日本及び日本人』が独立民族、独立国家としての自尊、自立、自衛の矜持を護持していれば、如何なる国家も我国に言い掛かりをつけて来る事は無く、仮に有ったとしても何の効果も齎さない。従来似非「日本」政府が悩まされ、今後も悩まされ続ける「外圧」問題解決唯一最高の方策は『民族独立』の自覚である。 然し、「内憂外患」の政治経済社会文化情勢の下で、「反日内圧」も以外に強い。例えば、対北朝鮮交渉が膠着する最大の原因は、可成以前に頓挫、挫折した「金丸訪朝団」に在る。自民党の金丸、野中、マゾヒスト社会党の田辺が、朝鮮労働党の金日成と薄汚い会談を持って「戦前戦後日本が北朝鮮に与えた被害」の賠償一兆数千億円を支払うとの所謂「三党合意」が北朝鮮当局に過大な楽観論と優越意識を与えたのであった。 相手が秘密国家たる北朝鮮ならば見返りのリベートは思いの侭。日本国民の血税を北朝鮮への賠償と言う形で大盤振る舞いして、一旦、資金を洗浄、其れを日本に逆流させて「金丸総理」誕生に悪用し、更に「総理」の椅子を悪用してより大きな利権を獲得する、反日売国悪徳政治屋の典型例が、其処には凝縮していた。そして、其の様な反日政治屋の売国反民族妄動を支えて居たのは、「反日論理」に統一されている「朝日新聞」であり、「日本放送協会」等であった。其処には「反日で食っている」各々八千、一万二千名の従業員が巣くって居る。其処まで大きくなくとも、例えば小中高校図書館の年間予算総額は百数十億円に及ぶが、基本的に「反日図書」が優先購入されているのが実情である。出版社から見れば「反日は儲かる」のである。 此の様に、「反日で食える、儲かる」国内反日利益誘導体制が存在する限り、其処に寄生 する有象無象の「反日害虫」「反日黴菌」の撲滅は容易では無い。上は売国奴「コイズミ」から下は日教組の小学校教員に至る迄、反日売国の「反日保守勢力」は、強固な内圧として、祖国『日本』を蝕んでいる。此の「内なる敵」こそ真の敵である。だからこそ、やらねばならぬ、戦わねばならぬ。。其れが清澄な『民族の尖衛ー尖兵にして前衛ー』たる吾等『民族派』の光輝ある特権であるから。