第１５４号　　皇紀二千六百六十六年（平成18年）　神無月（１０月）　　　　　TOPへ戻る

暗愚反日半自虐　　　安倍害交のお粗末

中山嶺雄

（自分の土俵で何故交渉出来ないのか）ー繰返される受動的害交のお粗末ー

平成十八年九月二十六日、「安倍内閣」が発足した。此処五年続いた「小泉内閣」よりも反日性、売国性が幾分とも緩和されるかの可能性が予測されたが、朝日新聞が社説で「安心」する程の「反日売国」踏襲路線を鮮明に垂流し、『尊皇愛国』の社会傾向に逆流する愚劣な態様を露にした。内外の反日勢力の圧力に対して自発的に妥協、萎縮する「児眠党」の性癖が、内閣成立以前から恥知らずにも画策され、「中川幹事長」の下、虚偽に充ちた反日売国「村山談話」「河野談話」を是認する売国姿勢を鮮明にした。反日「歴史認識」に於て小泉内閣と変化無く、更に支持率上昇を狙って北京、京城詣で迄行った。
反日敵国へ訪問する必要性や必然性は全く存在しないにも拘わらず、「話合い」を「いいこと」と「ＧＨＱ反日支配体制」下で教え込まれた「十二才」の世間知らずのボンボン政治屋達は、衆愚的大衆の支持率を上昇させる為に、「いじめっ子」の悪ガキ共が手ぐすね引いて待ち構えている敵地に、喜色満面と乗り込んだ。　　　　　　　　　　　　　　無論、其の結果は「共産支那・北朝鮮、反日韓国」の思う壷で、若干の抵抗は見せたものの、基本的には反日姿勢に迎合してしまった。　元より外交とは交渉であり、交渉に勝つ為には其の会談場所が決定的な要素となる。『日清戦争』では清国代表李鴻章を下関に呼び出し、二億両の賠償金を獲得する等の外交的戦果を挙げたが、『日露戦争』ではポーツマスに呼出され外交的敗北を喫した。自分の土俵で相撲を取ると謂う最低限の外交感覚、常識が欠如している害務省に依るエセ「日本外交」「仲良し外交」の愚劣さが今回も如実に示されたのであった。

（最悪「歴史認識」改讒歪曲の継承）ー「歴史」は反日分子に偽造、捏造されるー

所謂『終戦』後、六十一年を経過し、実体験としての『國史』を知る人々が少数になってしまった。然も、其の多くは六十年に亙る「反日洗脳」を受けて、『日本並びに日本的なるもの』を否定、或は消去しようとする者が多い。例えば日付の表記でも所謂「西暦」即ち「クリスト生誕紀元」を意図的に使用する高齢者が顕著に見受けられる。生活実感としては『昭和』『平成』の紀年法が自然であるにも拘わらず、敢て「西暦」を使用する高齢者の心理には、反日洗脳の悪影響が色濃く反映している。
事実を体験した高齢者でさえ歴史認識を意識内部で自然に歪曲しているのが現状なのであるから、マッカーサーに「十二才」と小馬鹿にされた頃に反日狂育を受けた「細川」「小泉」世代が「反日自虐売国」路線を採用するのは理の当然とも言える。だが、昨今、反日洗脳が広範に定着化する反面、其の体制化した強制力が弱まるに連れ、「普通の国」を目指す新世代が登場した。自民党等の二世、三世議員を中心とする「新保守派」であり、「安倍晋三」「中川昭一」等である。「細川」「小泉」等の「反日保守派」や「吉田」「岸」等の「戦前保守派」とは生育環境が異なるものの、最終的には「正統保守」への回帰を目指す意識、発想を保有している。そして、今回の組閣では、首相以下可成の人数が彼等の中から中央政界に登場した。
無論、「自由民主党」とは、自由放任、民主衆愚の「放任衆愚」政党であり、吾等『真正日本民族』の精神や思想を護持代弁する政党ではない。だが、一億二千万日本国民総ての深層心理に内在する『大和心』即ち日本民族精神に、最も「遠く無い」人々が支持しているのが自民党であるのも事実である。此の大衆を如何に覚醒、自覚させるかが、吾等の使命である。然し、今回の安倍政権は、反日妄想、幻覚に過ぎない「戦後創作反日神話」たる「村山、河野談話」を是認踏襲するに至った。「ＧＨＱ反日支配体制」の呪縛が如何にエセ日本社会を汚染洗脳しているか、図らずも証明したのであるが、「憲法改正」「教育基本法改正」「核武装論議」等々、「ＧＨＱ体制」の禁忌（タブー）が急速に崩壊に向かっている現状は、現下「日本」及び「世界」が歴史的転換点に立っている事実を物語っている。従来の反日勢力は弱体化しているが、彼等が残した「負の遺産」即ち「反日神話」は、今猶、流布伝承、喧伝され、教科書等で公教育迄汚染している。

（北朝鮮を見習え）ー連合国（所謂「国連」）は本質的な敵だー

国内外の情勢が『日本民族』にとって良好に推移しているからと雖って、本質を見極めた指導指針と究極の目標が無ければ、右顧左眄して混迷するのみに終わる危険性がある。吾等『日本民族』に執って至上の価値は『國體の護持』と『人類の存続』である。
だが、其の『國體』は此の六十年間、危胎に瀕していた。其の原因は、所謂「戦後社会」の支離滅裂な屈辱的、奴隷的非論理性にある。昭和三十一年の所謂「国連加盟」からエセ「日本」外交は、「敵国中心主義」と謂う世界史的には異様且つ異常な外交姿勢に埋没して来た。所謂「国際連合」と意図的に誤訳した「連合国（ユナイテッド・ネーションズ）」は、「われら連合国の人民は」で始まる「連合国憲章」五十三条一、二で闡明している様に「第二次世界戦争中にこの憲章のいずれかの署名国の敵国であった国」を「敵国」と規定していて、エセ「日本」加盟後五十年を経た今日でも『日本』は所謂「国連（連合国）」の敵国なのである。「連合国（国連）」から見て『日本』が敵国ならば、『日本』から見れば「連合国（国連）」は敵国である。処が、エセ「日本」政府は「国連中心主義外交」なるものに固執して来た。即ち「敵国中心主義外交」が所謂「戦後日本」の国是であったのであり、現在の「連合国」の手先、傀儡たる「日本」及び「日本政府」が真の『日本及び日本人』の敵である事実を物語って余りある。其の矛盾を認識、理解出来ずに、今回の北朝鮮「地下核実験」非難制裁決議を「連合国安保理」に提出して喜んでいる幼稚稚拙拙劣愚劣痴呆三昧の「日本害交」は赤面ものである。
逆に狡猾厚顔凶暴凶悪強引な「北鮮外交」の方が余程参考とすべきである。無論、凶暴危険な敵国「北朝鮮」は撃滅粉砕すべき明確な『日本』の敵である。だが、「連合国支配体制（ヤルタ・ポツダム体制）」と「米国的価値観」の全世界への強要に敵対する北朝鮮の自主的国際感覚と国際常識、自己主張の態度は、正鵠を得ている部分も多い。
　「力の均衡」で成立する世界には「不平等条約」が数多く存在するが、其の最たるものが「核拡散防止条約」である。「連合国安保理」五大国が大量破壊兵器たる核兵器の保有、生産、実験を独占し、二百近い他国には其れを認めずに特権的地位を確保し続ける。無論「敵国＝日本」には、絶対に核兵器保有を認めない。「広島・長崎大虐殺」とその後の反日洗脳で「軍事アレルギー」を骨の髄に迄汚染させられた日本人大衆には、『自主国防体制』の確立や核兵器廃絶の為の『核武装』等、思いもよらない。
だが、北朝鮮は堂々と国際法の平等主義に基づいて、核兵器保有の権利、核実験の権利を
主張する。其は正論である。米国やロスケ、中共等が保有し、実験しているのに、何故他国が持てないのか。連合国安保理常任理事国の横暴を許してはならない。
無論「東京を火の海にしてやる」と嘯いている北鮮が核兵器を保有している現状は、我国の危機であり、対抗手段を可及的速やかに整備する必要がある。我『日本』には当然乍ら自民族を護る能力が潜在的に存在するが、米国や連合国の傀儡たる反日エセ「日本」政府は、当てにも為らない外国の軍事力に依存して危機を回避しようとするのみである。
人口二千万人、我国の一県にも及ばない経済力の北朝鮮でさえ、世界一の強大国たる米国を手玉に取って丁々発止と闘っているのである。同じ「敵性国家」であるならば、米国の傀儡たる「エセ日本」よりも「反日北朝鮮」の方が、遥に参考になる。北朝鮮を見習え。そして、早期核兵器開発、核武装、効果的な報復手段の取得を目指すべきである。
　此の反米、反連合国（国連）、反安保理の立場は、決して国際的に孤立化を生むものでは無く、アフマディネジャド大統領率いるイランを始とするイスラム教圏の共感と理解は得られる。又、ベネズエラのチャベス政権を始め、ブラジル等の南米主要国十二ケ国中、七ケ国迄が所謂「左派政権」＝反米政権となっている事実からも、広範且つ一定の国際的支持を期待し得るものである。
要は連合国傀儡の「日本」が真正『日本』に回帰すべきであり、其の一点さえ護持出来れば、現下「日本」の大部分の矛盾、問題は解決可能なのである。

（日本的『価値観』『歴史観』の回復を）ー『農本主義・自然主義』江戸時代に還れー

人類の歴史を三次元空間に時間空間と文化（社会）空間を加えた五次元空間として把らえた時、此迄に多くの『文化圏』が実在して来た。其等の文化圏は独立し、或は競合し、又時には攻めぎ合い、栄枯盛衰を重ねて来た。各の当事者に執っては主観的に是非の価値判断が分かれるであろうが、文化圏の盛衰は、人類全体には自然且つ必然の歴史現象であり、特に否定すべき問題では無かった。
だが、「産業革命」以来、近現代欧米物質文明が形成した文化圏は、人類を滅亡の縁に追いやっている。則ち、唯物的な「物質中心主義」、資本主義的な際限無き「利潤追求主義」、動物的本能の露出を全面肯定した「低文化主義」、人類の社会性を否定した「個人分断主義」等々、人類が此迄に営々と築き上げて来た高次の精神的人間文化が、物質的、外面的、本能的欲求の是認に依って滅亡の危機に至って居るのである。
　其の根源に存在するのが、米国的価値観であって、所謂「グローバリズム」の潮流に乗って全世界に強要され、流行、汚染を続けて居る。其の結果として世界各地に所謂「環境問題」等の混乱を惹起しているが、其れは自然環境だけでは無く、社会環境、文化環境、即ち『価値観』の問題であるのである。低級劣悪な近現代欧米物質文明は、個人の近視眼的本能の充足のみを人間生活の目的と理解し、高次の人間文化の営みと人類社会の永続と謂う究極の目的を軽視している。
其れに対して、以前には欧米以上の文化圏を形成していた支那や印度は、低劣な米国の後追いをするばかりで、利己的な物質生産の急激な拡大で、欧米の人類滅亡傾向を助長するのみである。特に、中共の経済成長即自然破壊は、所謂「地球温暖化」を進め、「砂漠化」を促し「黄砂」を齎せ、「酸性雨」で我国の大地自然を侵食させている。
斯る状況下に在って、「一神教」ー絶対神と個人の契約で成立するー的価値観から発生した「ヘブライズム」「クリスチャニズム」「プロテスタンティズム」「キャピタリズム」「マタリアリズム」「ボルシェヴィスム」「アメリカニズム」等々は、人類の敵として、断固、否定排撃しなければならない。
其等人類滅亡論理に対抗する人類肯定、人類存続の論理、生活様式は、新たに創造する必要は無い。我日本の『江戸時代』には、完全な『循環型社会』が実在し、国内外に渡って二百余年もの『平和』が維持され、人々は『自然』に抱かれて、『足るを知る』心身共に充足した日常生活に安住していた。
『農本主義』は『自然中心主義』であり『共存共生主義』でもある。最終的には「争闘」「混乱」「破壊」「滅亡」を齎す「欧米物質文明」の物量拡大再生産と資源争奪戦争の衆愚を回避、克服するには、四季折々の豊饒な大地自然が醸成、育成した我国の精神文化が全世界に遍く行き渡る事が絶対必要条件であり、其の為の宣伝布告工作が実践されねばならない。即ち『皇道宣布』である。
其の前提には、此処六十一年に渡って歪曲、捏造、創造された虚偽、欺瞞に満ちた「日本史」「世界史」と、其の背景に在る「歴史観」の抜本的是正化、再認識化が必要である。
「ウソ」を重ねた主張は、根底に有る「ウソ」が一つ露呈されれば、将棋倒しの様に崩壊して行く。「南京虐殺」でも「盧溝橋事件」でも「真珠湾」でも良い。「ＧＨＱ反日支配体制」の下で強要、強制、洗脳された虚偽、欺瞞、捏造の「歴史観」「価値観」を打倒するのだ。
吾等の勝利は真近い。諸卿、一層奮励努力せられよ。
　　　　　