第１５５号　　皇紀二千六百六十六年（平成18年）　霜月（１１月）　　　　　TOPへ戻る

凶器無き殺人の連鎖　　　　　　　　　　　　 　 第一権力「マス・メディア」の偽善殺人ー 中山 嶺雄 （報道商品としての「いじめ自殺」） ー欧米資本主義的非人間的報道姿勢ー 此処数週間、教育問題がマス・メディアを賑わしている。「教育基本法改正問題」は、不十分ながらも、所謂「戦後」「ＧＨＱ体制」への反撃の一環として一定の評価は与え得る意義を有している。硬直化した「反日洗脳保守社会」に対する日本民族からの有効な意識覚醒の一撃であるからである。 だが、其の本質的な社会情勢よりも、衆愚的な世相で喧伝されている教育問題は、「いじめ自殺」なる新造語で世間を不安、不満に陥れている。一般の親は、我が子が「いじめ」を受ければ直ちに「自殺」するのではないかと不安にかられ、「文部・科学省」への自称自殺予告も三十件以上ー其の大半はイタズラーに上っている。連日放送される「いじめ自殺」に関する特別報道を視る時、其の不自然さを直感せざるを得ない。 「自殺」発生の都度繰り返される「学校・校長・教委」の平身低頭、土下座謝罪ー即ち「学校いじめ」「校長いじめ」ーの醜態を無制限に垂流すマス・メディアの報道姿勢は、保護者の不安を煽り視聴率を上げようとする体質が如実に現れている。つまる処が、「いじめ自殺」なる視聴率を増幅する格好の「報道商品」が出現し、報道各紙、各局が小躍りして其の取材、報道を盛り上げているのである。 其の結果として、メディアに影響され易い青少年が「自殺」を繰り返し、其れが再び「報道商品化」されて「自殺の再生産」が為される最悪の衆愚的社会現象が現出している。今回の現象は、北海道滝川市の小学生自殺発覚から始まってはいるが、元よりマス・メディアさえ報道しなければ、今回の「自殺の連鎖」は発生しなかった。此処一カ月に発生した十件近い青少年自殺の直接原因は「マス・コミ報道」であり、自殺原因の一つの項目に「マス・コミ扇動」を挙げる必要が出て来た。 今回の「自殺の連鎖」は、凶器無き「マス・メディアに因る連鎖殺人」以外の何物でも無いのである。 （「いじめ」は「自殺」に直結せず） ー数学的確率的客観的数値を重視せよー 「自殺報道」の商品化が自殺の連鎖を齎せて居るのは事実だが、其れでも現状では十件止まり、全国で一千数百万人を数える小・中・高校生の総数から視れば、天文学的少数者であって、数学的確率的には皆無に近い比率である。宝くじで一等賞を取る確率よりも遥かに低いのである。宝くじを一枚買って「当たるかも知れない」と騒ぎまくる馬鹿は殆ど居ない。「ウチの子供は自殺するかも知れない」と心配する親は、其れ以上の愚か者である。そして、彼等「メディア」の扇動、呪縛や洗脳に依って簡単に支配されて感情に流される大衆は、「いじめが自殺に繋がる」等と言う「マス・コミ報道」を信じ込んでいる場合が多い。だが、其の心配は全くの杞憂に過ぎない。 確に青少年「自殺」の原因の一つに「いじめ」が有る事は否定出来ない。文部科学省の「七年連続いじめ自殺無し」は、同省と教育委員会の調査不足である。だが、問題は比率、確率である。文科省発表でも年間二万数千件、実数は其の数十倍、或は百倍以上も実在している「いじめ」件数の内で僅か数件の「自殺」が有ったからと雖って事実上確率的には皆無に近いのである。即ち「いじめ」は「自殺」に直結する事は殆ど無く、我子が「いじめ」に遭ったからといって「自殺」の心配や不安を抱く必要は全く無いのである。 「あなたのお子さんが危ないですよ」と脅し、思考停止状態に陥れ、「いじめ自殺」と言う「情報商品」を売りまくる阿漕な「マス・メディア」関連業界の底意を看破、露呈、露見させる必要がある。 （「ＧＨＱ反日洗脳」当然の帰結） ー「死」に逃避する弱体化「日本人」ー 「死」を「肉体」の「死」としか認識出来ず、「生命」を「肉体」の其れとしか理解出来ない所謂「戦後」「日本人」は、形而上的な不可視的『精神的生命』『民族的生命』『人類的生命』『生物的生命』と謂った概念を論理的に考察する事が出来ない。 例えば、青少年の自殺や殺人事件が発生すると、教育委員会や校長は、「生命の大切さを教えます」等と言う不毛な枕詞のみでお茶を濁し、メディアも其れ以上の対策や返答を要求しない。だが、「生命の大切さ」とは、総ての生物に執って「自明の理」であって、「生きる為に呼吸しなさい」と言っているのと同様である。生物は皆生まれつき本能的に「生命の大切さ」を知っている。其れを敢て強調するのは「何もしません」と告白しているのと同様なのである。 為らば、何故青少年は自殺するのであろうか。其れは青少年だけに止まらない。今回は、校長が三人も自殺している様に成人も又、病んで居るのである。単に青少年だけに止まらず年間三万人もの自殺者を輩出する此の社会の病理は、無論「ＧＨＱ反日体制」の基本的性格に起因している。 即ち『日本及び日本的なるもの』の全面否定ー自己否定ーと「日本が再び米国の脅威とならぬ」様に策定された「日本弱体化政策」の複合汚染の結果、必然的に齎された社会的病理なのである。 凡そ「死」そのものを「目的」にする生物は、其の本能に反するが故に存在しない。 高次の精神文化を有する人間のみが、本能に反する自殺を選択するのであるが、其の行為は「死」そのものを目的にはしていない。文学青年の一部は自己の美意識に耽溺する為に、又、現在も自爆攻撃を続ける最高年齢五十七歳の女性に至る迄のイスラム教徒は、イスラムの大義に生きる為に、自己の肉体的生命を放棄する。「死ぬ為に死ぬ」のでは無く、「生きる為に死ぬ」のである。 　一方、現在の多くのエセ日本人達は、現実に直面する困難や心理的圧迫から逃避する為に「死」に追詰められる。彼等に執っても自殺とは、「死」そのものを目的としたものでは無く、現実からの「逃避」の一手段として自殺に走るのである。 つまる処、「ＧＨＱ反日体制」下で歪に生育させられた「自己否定観」の強い「弱者」が、「逃避」する手段の一つとして「自殺」と言う安易な方法を選択している。此の社会風潮を改善するには、他の社会問題同様に、原因となっている占領体制の害毒を排除し、『日本民族』の独立と尊厳を回復すれば十分であり、『日本及び日本的なるもの』が回復すれば、自ずと自然に解決するのだ。 （『らしさ』の復権こそ急務） ー『男・女・日本人』『らしさ』が総てを救うー 此の六十一年間に亙る「反日社会」で意図的に排除、排撃されて来た観念が『日本人らしさ』であった。此の緑なす四季折々に千変万化する美麗秀麗なる大地自然に抱擁され幾千年もの間に錬磨され洗練された精神文化を基調とする『日本人らしさ』が、紅毛碧眼肉食野蛮な米国占領軍の支配下で否定、攻撃され、公式観念の座を奪われた。　　　　　　　其の典型的な事例が『教育勅語』の占領下エセ国会での無効（失効）決議でありー無論ＧＨＱが強要ー国民道徳が全面的に否定された。　　　　　　　　　　　　　　　　　　恐懼『勅語』を拝読すれば、其処では『親孝行・兄弟愛・夫婦協力・良好な交友関係・謙譲の美徳・博愛精神・公共的なるものへの自己犠牲』の徳目をお諭し賜わり、くにたみ挙って拝受実践していた。処が、『日本及び日本人らしさ』を全面否定する米国占領軍は此等の道徳観念を規制、抑圧、弾圧して、まず教育の場から正しい道徳を抹殺した。だが、その後の長らく『国民道徳』は、潜在的社会規範として存続して来たのであったが、昭和四十五年の第二次「安保騒動」の前後から、世代交替が進行し、文字通り「戦後派（ＧＨＱ反日体制派）」が社会の中堅、主流を占拠する様になってしまった。 其れより三十年以上経った今日、『教育勅語』の徳目は完全に逆転し、「親殺し」「子殺し」「兄弟殺し」が巷に溢れ、「離婚」「別居」「不倫」「同棲」は日常茶飯の出来事になり、友人間には「いじめ」「裏切り」「相互不信」が漲り、低級な「売名」「自己顕示」「詐欺」「計謀」が横行し、無機質的唯物的機械的な冷たい人間関係と社会状況が横溢している。多くの大衆は私利私欲に走るのみであり、自己の利害以外には無関心となり、公益、国益は無視する。「利己」を優先して『利他』は考慮せず、個人の動物的本能充足が最優先され、社会的民族的国民的国家的価値観は軽視、若しくは敵視される。 米国占領軍の散布、強要した毒素と病原菌が、一般の「日本・日本人」を麻痺、硬直させ、精神的死亡、滅亡の一歩手前に迄、至らしめて居る。 此等の問題を改善解決するには、国民大衆が真正『日本人』に回帰すれば良いのであり、其の為には『日本人らしさ』の復活、復権が必要不可欠である。 そして、其の『日本人らしさ』を奪回するには、良い意味での『男らしさ』『女らしさ』 が社会に復活しなければならない。 『男らしさ』の美点は『雄々しさ、逞しさ、勇ましさ、堂々、あっさり等々』であり、此のような『男らしい』『男』が、弱い者いじめをしたり、自殺に逃避したりするであろうか。又、出産や育児を担当する『女』の美点は『優しさ、慈愛、暖かさ等々』であって、此の様な『女らしい』『女』が、他人をいじめたり、大切な我が子を捨てて自殺に走ったりするであろうか。 現在の異常且つ醜悪な社会環境を浄化するには、『日本民族』が再び其の清澄な感性に基づいて『らしさ』を自覚し、実践する事が肝要である。 ー一億自虐病患者の精神文化的救済を図れー （中共の手先「日経新聞」史料は本物か）　　ー真贋論争抜きの反日政治報道ー 平成十八年文月二十日、「日本経済新聞」朝刊第一面に所謂スクープ記事が大々的に掲載された。同日夕刊（大阪版）でも略同様の内容が報道された。 「Ａ級戦犯靖国合祀」「昭和天皇が不快感」「参拝中止『それが私の心だ』」「元宮内庁長官８８年、発言をメモ」 この報道を確認した時、直感的に想起したのは「田中メモランダム」であった。昭二年、時の田中義一内閣が昭和天皇の御裁可を得て作成した日本政府の大陸侵略秘密計画文書とされて流布喧伝され、日中離間、日米英対立に悪用されたコミンテルン製反日偽造文書であって、今日では相当な反日派でも其れを事実として引用する事は「日本」国内ではない。だが、此の偽造文書が「中共」「韓国」等の反日国家では、「歴史的事実」として歴史教科書に記載され、全世界を洗脳している。 今回の「富田メモランダム」も「田中」から約八十年経って、偽「日本」が普通の「日本」に変化、回帰する過程でエセ「日本」内外の反日派ー取分け「中共」ーが醜悪にも放った反日謀略の一環である。 「史料」とするからには、歴史学では当然「史料批判」を重ねて其の信憑性を確認しなければならない。日経のスクープでは歴史学者の秦郁彦氏ー当『神風』の読者の一人ーに「メモの信頼性は高い」と語らせているが、紙面の報道では「日本経済新聞が入手したメモ」とあるだけで、誰が何時、誰から、どの様な経路で入手したのか不明であり、増してや「メモは」「手帳に張り付けてあった」と謂う。中共で土産物として売っている掛け軸等の「書」の九割以上が贋物と謂われている程、中共では贋作作成の能力が高い。張り付けメモを作るくらいは造作も無い。 スクープ当日は、安倍晋三氏の総裁選へ向けた政策本発行日であった。「安倍ブーム」に水を指すには格好の日程であった。と成れば、当然「日経」も中共の手先と疑うべきであろう。日経新聞は確か昭和五十年前後に当時の円城寺会長が中共に招かれて「熱烈歓迎」を受けてから急速に「中共万歳」の紙面構成に変貌した。今回の件でも、中共に弱みを握られた日経社員、場合に依っては会社ぐるみで中共に「厳命」され、史料を偽造、捏造した疑いが残る。 「史料」の内容に関しても「それが私の心だ」の部分には、強い疑念が伺われる。平成二年の「文芸春秋」に掲載された「昭和天皇・独白録」ー対米宣戦布告手交遅延の責任者岩崎某等に依るーの矛盾点と同様である。同独白録は「占領軍対策」「軍事裁判対策」として記述されたらしく随所に問題があるが、中でも「私」表記である。『無私』の『天皇』に「私」があろう筈も無い。事実「独白録」が問題化した後に、京都で開催された講演で、最後の岸和田藩主『岡部長圭』氏ー終戦頃迄十年程『昭和天皇』陛下の侍従を勤められたーは、次の様に証言された。 『私は十年間、陛下のお側でお仕えして居りましたが、唯の一度も陛下の御口から「私」と言う御言葉を聴いた事がありません。陛下は何時も一人称は省かれてお話しになられました』その他、多くの疑問符が今回「史料」の信憑性を疑わせて居る。 （エセ日本に蠢く「女金病」罹患者の群） ー中共に弱みを握られた民族の裏切者達ー 　八月十五日の『靖国神社』参拝を翻し、米国の言う侭にイラク侵略に自衛隊を派遣し、「親米戦後保守」の旗印を明確にした売国奴コイズミにも一鞠の民族意識は残存して居り、中共、韓国等の内政干渉を受けつつも不完全乍ら参拝を継続した。斯る「日本」の「普通の国化現象」に危機感を抱いた中共は、あらゆる露骨極まりない醜悪卑劣な手段を悪用し、エセ「日本」の対中隷属と「日本国民」の対中隷従洗脳の維持、固定化、継続を謀議実行した。即ち「反日デモ」「領海侵犯」等の外交的、軍事的恫喝に加え、エセ「日本」内部に巣食う「女金病」罹患者を総動員して「日本」の自立を圧殺せんと足掻いている。 　コイズミ後継者の中で、最も反日的と見做された「福田」が、本人さえ知らない段階で急速に支持率を伸ばした背景には中共政権内部での「唐・王、知日・反日派」の策定した「小泉叩き・安倍降し作戦」が存在していた。其れがマス・メディア利用程度では十分に効果を獲得出来ないと見るや、超売国奴「河野某」を北京へ呼付け「特命」を与え、同人帰国後に首相経験者五名を集めさせて、小泉の『靖国神社』参拝を妨害させた。斯る中共の成り振り構わぬ反日活動は、十分に成算を有するものであった。即ち「熱烈歓迎」の催眠下に酒色でもてなし、「女」と「利権＝金」で「日本」の政治屋、報道屋、商売人共の弱みを握っている中共は、多くの首相経験者さえも支配下、影響下に置いているのである。其の典型が中共の女間諜を愛人にした橋本某であった。 今回の「メモランダム謀略」も其の反日謀略の一環として認識把握すべきである。 （仮に「本物」としても問題なし） ー問題とすべきは「反日盲従分子」の存在ー 兎に角「日本叩き」「日本攻撃」を党是、国是とする中共は、従来も現在も、そして存在する限り「反日」を内政、外交の基調に据えざるを得ない。 「瑞金」で国民党に包囲殲滅されかけて命からがら残余の残党が「延安」に逃込んだ体たらくを「長征」と言いくるめる中共が、今回は彼等が全面的に否定する「日本天皇」さえ、悪用して「靖国問題」の「問題化」を図る迄に追込まれたのである。今回の文書騒動に中共の策謀や影が明白に看て取れるが、仮に「富田メモランダム」が事実富田氏の備忘であったとしても、吾等真正日本人に執って全く影響は無い。所謂メモは備忘の断片であって、其の行間に多数の省略された部分が実在していた筈であり、単に富田氏が関心のある部分が筆記されたに過ぎない。実際の御発言の真意は全く逆であった可能性もあるのである。一個人の恣意的な備忘を以て『大御心』を類推する等、恐懼の限りである。『無私の天皇』に「私の心＝私心」等あろうはずもなく、其れを誰よりも御自覚あらせられ給うた御存在が先皇陛下であられる。「白鳥、松岡」親独外務官僚が合祀されているからと云って、残余二百五十万忠臣赤子の御霊に御親拝あらせられぬ等、『皇道』から考慮すれば有り得ぬ選択であり、御親拝不可なる主因は、「占領基本法（所謂日本国憲法）」三、四条に呪縛されたエセ「日本国政府」並びに事なかれ「宮内庁」の堕落した「反日・反皇道」配慮から決定されたものである。 （占領軍創作「戦犯神話」洗脳からの解放） ー所謂「戦犯」被指定者は即『愛国者』ー 我国に「戦争犯罪人」が居なかった訳ではない。マッカーサー回顧録では終戦時点で七百万人もの帝国軍人がいたと言う。一万人に一人不心得者が居ても七百名の「犯罪人」が居た事になるが、彼等は全て帝国陸海軍の『軍法会議』に於て我軍の法務官が厳正に裁き、罪ある者は營戍監獄で処罰、若しくは処刑されている。我軍のみならず、国際法に違反して我国民間人を無差別虐殺した米国軍人捕虜の一部に対しても処罰、処刑を実施ー此の当然の処分を行った我軍関係者は所謂「東京裁判」で虐殺されているーしている。 　以上、通常の独立国家で当然行われて居る「戦争犯罪」の追求、処罰は、戦時中にも我国では実施されていたのであり、占領軍が一方的に強要した所謂「極東国際軍事裁判」なるものが、如何に国際法違反の法と正義を踏みにじった暴挙、虐殺であったか、現在では国際法上、明白にされている。 若し「平和に対する罪」なるものが適用されるならば、其の第一の「戦犯」は、日本を苛め抜いて「最初の一発」を撃たせた米国大統領ローズベルトであり、其の戦友チャーチルであり、又、「日蘇中立条約」を侵犯して我国を侵略したスターリン、或は日本・中国双方に銃弾を撃込んで「支那事変」を発生拡大させた毛沢東である。「人道に対する罪」なるものが真剣に追求されるならば、「東京・広島・長崎」等々、無数の我国の地域で繰広げた「婦人・子供・お年寄り生きながら焼殺し大虐殺」の責任者トルーマン、又、シベリア、満州等で無数の同胞を様々な方法で虐殺したスターリン、毛沢東、蒋介石、そして、誰よりも所謂「東京裁判」なるもので皇軍将兵一千余柱を虐殺したマッカーサー自身が処刑されねばならない。 即ち、所謂「東京裁判」等で「有罪判決」を受け、「処刑・処罰」を受けた総ての我軍、我政府関係者は、一方的な『被害者』であって、決して「加害者」では無い。増して「Ａ級」等の格付けまでされた最高指導者達は、「連合国に楯突いたらこうなるぞ」とのヤクザ紛いの脅迫の「見せしめ」として虐殺された十全の被害者であって、ヤクザ、マフィア以下の戦争屋、虐殺屋であった「連合国」が、『自存自衛』『東亜解放』の世界史的大義ー大いなる正義ーを実践した我国国民始め内外の大衆を洗脳する為に仕組んだ狡猾悪質な茶番劇の冤罪被害者である。 「占領軍」と言う絶対的独裁凶悪支配者が、一方的且つ強圧的に支配する中で、事実を知る大多数の国民には、思想、信条、教育、信教等の自由が全く保証されずー占領基本法たる「日本国憲法」なるものでは保障するとわざとらしく明記されてはいたがーにいた。　だが、昭和二十年代、「自由党」「民主党」「協同党」よりも或る意味で民族的であった「社会党」の提案で、『戦争犯罪による受刑者の赦免に関する決議』が、昭和二十八年に全会一致で採択された。即ち『日本国国民』総てが所謂「東京裁判」の違法性、不当性を國内外に表明し、所謂「戦争犯罪人」なる汚名を着せられた『愛国者』の名誉を回復したのである。昭和二十七年「占領解除」後に即刻実施された此の決議は、当時の国民の大多数が、健全な民族意識を保有、潜有していた証左である。 其後、ＧＨＱ、モスクワ、北京、平壌、京城反日枢軸諸国等々に因る「ＧＨＱ反日支配体制」の毒素が、エセ「日本」を蝕み、汚染、腐食、腐敗、混濁させ、現下の低級劣悪淫靡退廃の世相、政情を生起、固定させるに至った。だが、六十一年前に遡上せずとも、五十年前の段階に於ても、所謂「戦犯」は「犯罪人」に非ずして『愛国者』との認識が総ての国民から認知され、敬愛、共感、同情されていたのである。 虐殺された「戦犯」が変わったのでは無い。 反日洗脳に心身を蝕まれ、汚染された「国民」が、騙されて変わったのである。 （『戦争指導責任』と「戦争犯罪責任」） 　　ー「戦争は悪だ」との国際音痴的妄想ー 昭和六十年前後から反日勢力に因る「戦争責任」なる反日政治宣伝用語が反日マス・メディアに登場する事が多くなった。 先皇陛下の『御在位六十年』奉祝各種行事等と「普通の国」への国民意識の覚醒に危機感を抱いた反日勢力が、何とかして国家、国民の『正常化』を妨害しようとしてヤクザの因縁並にこじつけて来た暴論、言い掛かりに過ぎないものではあったが、マス・メディアを反日勢力が支配している「ＧＨＱ反日支配体制」下の社会では、其の反動的な言論と暴圧が一定の効果を発揮して、エセ「日本」の自虐性を助長、増殖させた。 其の論理は、専ら「ＧＨＱ体制」で洗脳された反日非論理感情を刺激するだけのもので、到底論理的正当性や整合性を保有するものでは無かったが、現実には現在でも尾を引いている。其の論理を単純化すれば、次の様になる。 「総ての戦争は悪である」「日本は国際法違反の侵略戦争を行った」「戦争の最高責任者は天皇である」「天皇は訴追されていない」「故に今こそ天皇の戦争責任を追求すべきである」此等すべてが愚劣な言い掛かり的反日感情論であって、本来反論する価値さえ無い愚論、妄論に過ぎないが、敢て指摘するならば、『戦争は国家の権利として国際法上承認されており』『我国の大東亜戦争は正当な自存自衛戦争であり、全世界の解放戦争』であって『天皇陛下は憲法上無答責の地位にあらせられ』「責任」は存在しない。だが、内外の反日派に依る「戦争責任」追求、攻撃は、「日本否定」と謂う結論が先行する論戦不要の政治宣伝に過ぎず、反日の「為にする」言い掛かりに過ぎ無い。唯、此の愚論が一部で一定の政治宣伝効果を挙げている以上、其の「騙しの手口」を略述しておく。 所謂「戦後六十年」に亙る「反日反戦洗脳」で「自虐的価値観」と「軍事アレルギー」が国民大衆に定着している。更には「戦犯」即「悪人」との心象が非論理的に意識付けされている。此の様な前提の下で「天皇の戦争責任」なる恐れ多い暴言が意図的に流布されるのであるが、「戦争責任」を悪事の責任と見る発想そのものが間違いである。 前述の如く戦争そのものは「悪」では無く、『戦争指導責任』は、最高指導責任者にあるものの、其れは「戦争犯罪責任」とは別種の範疇に属する「責任」である。ＧＨＱ等の洗脳に因って、日本人一般大衆は、「戦争指導」と「戦争犯罪」を感覚的に同義化して認識、感受する様に飼育させられてしまった。だが、戦争指導に関わる責任者の多くは、『自決』或は『戦犯甘受』等の責任を果たし、主権回復後は岸信介首相の如く、当然の復活を果たしている。其は 、我国に「連合国」が不法にも強要した「戦争犯罪責任」が実在していなかった証明であり、『戦争指導責任』を外国から問題視される謂れは無い。 戦争指導責任者は、其れなりの責任は有るにしても、懸命に己の職責に挺身した『愛国者』であった事は間違いない事実である。 （「戦争・軍事アレルギー」を活用せよ） ー一発の弾道弾が「日本」を変えるー 現下、愚劣且つ醜悪、無知蒙昧な世相ではあるが、間違いなく正常化の傾向が続出している。特に青少年の国民意識、民族意識の昂揚には、時に驚愕する程の『日本回帰』現象が見受けられる。マス・メディアでも「ＧＨＱ反日支配体制」下では完全に抹殺されていた『民族独立』『独立外交』の言説が、削除される事無く報道される様になりつつある。 逆に、愚劣低能故の好ましい過剰反応が、国際社会への対応として現れ、「日本」社会の「普通の国」化に尽くしている。平成十年、北朝鮮の弾道弾が東北地方上空を通過した時、旧社会党出身の管某は「間諜衛星を打ち上げよ」と息巻いた。今回の北朝鮮に依る七発の弾道弾に対しても、エセ「日本」政府は、「連合国（所謂国連）」「安保理」で北鮮非難決議を「連合国」加盟五十年にして初めて提案出来た。反日体制の下で軍事アレルギーを擦込まれた所謂「戦後日本」の国民大衆は、なまじ国際常識や軍事常識から距離を置かされて来ただけに、僅かばかりの軍事的緊張にも過剰な反応を示し、うろたえる。 　無論、此の六十余年、日本民族は精神文化的絶滅政策に依って、民族滅亡の危機に直面し続けて来た。だが、大衆が其の危機を自覚、認識出来て居なかったのだが、北鮮の直接的な軍事圧力で国民的危機感と其れに伴う民族的、国民的自覚、独立意識が復活して来たのである。国民大衆の弱点が、逆に『民族復活』に繋がると言う好ましい現状が生起している。 （『皇國日本』は泰然として健在なり） 　　ー真正日本人は我国内外に蠢く反日不純勢力と戦うー 「日本社会」の表層で国民的常識が廃れ、価値観が混乱し、非日本人、反日本人が横行しているのは事実であるが、覚醒されつつある国民大衆が急増しているのも又、重要な事実である。既に「日本民族の危機」は脱しかけている。 曾て、当り前の発言を行った『藤尾』『奥野』両大臣等に依る「普通」の言説でさえ、反日諸国の内政干渉で辞任を余儀なくされた事実に比べて、「敵基地攻撃論」「核武装論」が然程の抵抗、反発も無く議論される現状は、「日本」の独立傾向を物語っている。 元来、エセ「日本」が曾て存在していた様な独立国であったならば、反日諸国、諸勢力に対して当然の自己主張を行い、毅然とした態度で国益を守り、民族の尊厳を護って来たであろうが、現実には「米国属州」「中共日本省」「韓国東海南道」「蘇連邦日本自治共和国」の域を出ては居なかった。 だが、米国に対しては未だに「十二歳」程度では有るが、中韓鮮露等に対しては、成人に近づく対応が採れる様に迄、成長して来た。 もう少しで「普通の国」になれる。だが、社会に錯綜する多くの矛盾や問題点を正しく認識して解決するには、其様な問題が存在しなかった『有るべき日本＝皇国』の時点、視点に自己を置かねばならない。 『皇国』の復活、再興こそ現下「日本」に生きる者の至上の命題である。